多くの企業で不可欠な電子メール署名の流れについてみていきましょう。
電子メールの署名にあっても電子証明書が必要になります。
これはインターネット上のパスポートや運転免許証、印鑑証明書などの身分証明書に相当するものといえます。
電子証明書は信頼できる第三者機関の認証局が、企業から提出させる書類などを厳しく審査してから発行したものが利用されます。
電子証明書自体は高度な暗号化技術で作られているため、第三者が偽物の電子証明書を勝手に作って他人になりすますという行為をとることはほぼ不可能なことと言えます。
そのため、電子証明書はインターネットの世界における身分証明として、非常に高い信頼性を発揮できるのです。
企業にとって、送信元のなりすましを防ぎ、顧客をフィッシング詐欺の被害から守ることは必要不可欠な施策です。
受信者が安心して企業からのメールを受け取ることができるように、確かな対策を講じることがお客様の評価につながるのです。
こうした現状から、詐欺による被害からエンドユーザーを守るために、大手銀行や金融機関では電子メール署名が導入されています。
導入企業では送信する電子メールに署名をしてから送信します。
これによりメールを受信した顧客は、確かにその企業から送られたものであること、内容が不正に改ざんされていないことを確認することができ、安心してメールの内容を信頼することができるようになりました。
メールに電子署名を行うにはいくつかの規格がありますが、その中でも電子証明書を使って電子署名を行うS/MIMEは、インターネットで標準的に使われています。
S/MIMEに準拠した電子メール署名を検証するのには、S/MIME対応の電子メールソフトが必要です。
S/MIMEに対応しているメールソフトには、Microsoft Outlook、Outlook Express、Mozilla Thunderbirdなどがあります。
メールソフト以外には電子メール署名を検証に必要なものや、準備するものは特にありません。
電子署名のついたメールを受信した場合には、それぞれのメールソフトによって違いはあるものの、必ず電子署名のついたメールと分る表示が出てきます。